診療科・部門

2020（令和2）年、新型コロナウイルス感染症の拡大によって、世界中の医療システムが危機にさらされ、日本でも医療体制の維持が困難な状況に陥った。地域医療の中核となる役割を果たしていた大雄会は、この緊急事態に医療者一人ひとりの信念とチームワークを武器に立ち向かう。さらなる効率化や地域連携、そして医師の働き方改革を求める医療変革の波が、パンデミックによって想定より早く訪れ、大雄会はその困難の中で、次の100年へ向けた挑戦の道を歩み始めた。

　増床申請から5年が経過した2017（平成29）年、北館が竣工。地下1階をリハビリテーション室、3～5階を一般病棟とした。さらに2018（平成30）年には、第一病院にあった産科・婦人科の外来を、それぞれ総合病院北館1階・総合病院中館2階に移設。産科外来では、マタニティヨガや母親教室が開催できる専用スタジオも設けられ、婦人科外来は木目と清潔な白を基調とした、落ち着いた雰囲気の空間となった。一方で産科の病棟は総合病院南館4階に置かれ、小児科、麻酔科、内分泌・糖尿病内科との連携がスムーズになり、婦人科の病棟は総合病院北館5階に置かれ、女性専用フロアが設けられた。

　また、同年には眼科の外来を第一病院に移設し、病棟と外来が第一病院にそろったことで、眼科の診断から治療までを第一病院で完結できるようになった。
　新たに北館をおき、機能ごとに移動や整理を行ったことで、急性期機能のほぼ全てを総合病院に移転させ、第一病院に回復期機能を充実させるという計画が着実に推し進められた。

　総合病院北館の稼働後、新たな経営体制が敷かれた。2018（平成30）年、伊藤伸一がクリニック院長（理事長兼務）、硏の次男の康雄が第一病院院長、村瀬寛がアウン施設長に就いた。翌2019（平成31）年4月には、基本方針に「効率的な医療・介護資源の活用を心掛け」が追加され、医療材料、機材、薬品の標準化を柱とする品目の削減や物流の改善を行うことを目指した。増患や入院病床の安定稼働に加えて、さまざまな効率化によって財政基盤を固め、地域をリードする医療機関へ進化していく決意を固めた。

　北館の竣工と時を同じくして、総合病院の診療を支える医療設備も、最新鋭のものへ更新が進められた。
　2017（平成29）年にPET-CT、MRI、SPECT-CTを最新の装置に更新。新しいPET-CTは従来装置に比較して、大幅に広い検出器が搭載された装置を導入した。これにより信号検出感度の向上とそれに伴う画像精度の向上と被ばく線量低減、さらには検査時間の大幅短縮で、患者の身体的・精神的負担の低減に大きく寄与した。MRIは、ガントリ径（トンネル）自体が大きくなったことに加え、装置内がLED照明で明るくなり、広く圧迫感のないものになった。これによって、重度肥満、脊柱後弯、閉所恐怖症、小児の患者においても検査が容易になったと言えよう。SPECT-CTも、形態画像の重ね合わせが高精度化し、より精緻な診断が可能になった。

　装置の更新や新規導入は続き、2021（令和3）年、総合病院の循環器用血管造影装置（心臓カテーテル用アンギオ装置）を更新した。これは愛知県内で最初の導入であり、最新のアプリケーションの搭載はもちろんのこと、新たに開発したX線管球が搭載されたことによって画質が向上し、結果的に検査精度の向上につながった。加えて、対象部位ごとの専用プロトコルが設定されたことで、全身に対してより精密な検査・治療を行うことが可能になった。翌 2022（令和4）年には手術支援ロボット・ダヴィンチも導入。低侵襲かつ精緻な手術が可能になり、導入後すぐ1例目の前立腺がんの手術が行われた。

　深層学習（ディープラーニング）を活用したAI技術を中心に、画像処理技術が目を見張るほど進化している。これらの技術が応用されることで、医療の進歩を後押しする新しい時代が到来したのであった。

　医療法が改正を重ね、医療の効率化が求められる中で、全国の病院では機能分化と平均在院日数の短縮が進み、病床稼働率を上げるために新規入院患者数を増やしていった。すると、当然入退院の出入りが激しくなり、それに伴う業務や、退院後の転院・施設入所も増加。この変化によって業務量が増大し、入退院時のトラブルや課題も増加したのである。
　こうした問題を解決するために、PFM（Patient Flow Management）と呼ばれる取り組みが提唱された。患者の入退院時の問題を解決するために、入院前の外来の段階で必要な情報を収集し、入院中や退院後の生活を見越した支援を行うものである。2018（平成30）年には、診療報酬改定によって、より効率的な医療が求められるようになり、「入退院支援加算」が新設された。まさにPFMの実践が推奨された形である。
　大雄会でもこの取り組みを導入し、2018（平成30）年に外来・入退院支援センターを開設。患者の受診から入院、退院後の生活までを、医師・看護師・医療ソーシャルワーカー・地域医療連携課が協働し、患者が安心して入院生活を受けられるようサポートしている。

　施設が増え、病床が増えることで、患者にとってはわかりづらいことも増え、院内のローケーションや窓口、手続きなど、より詳しい案内が必要になった。北館が稼働した2018（平成30）年には、各種サービスも一気に充実。

　さまざまなサービスやシステムによって患者の利便性は大きく向上し、自分の体や治療についても、よりわかりやすく理解することができるようになったと言えるだろう。

　2019（令和元）年12月、中国湖北省武漢市で原因不明のウイルス性肺炎が確認された。その後、瞬く間に感染は拡大し、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）と名付けられたこのウイルス感染症は、世界的な大流行（パンデミック）となった。日本でも2020（令和2）年1月に国内最初の感染者が確認され、同年2月には、横浜港に寄港したクルーズ船、ダイヤモンド・プリンセス号の乗客の感染が認められた。こうした中で、3月には全国の小・中・高等学校が休校となり、4月には新型インフルエンザ等対策特別措置法に基づく緊急事態宣言（以下、緊急事態宣言）が発令された。不要不急の外出を避けることや、飲食店の営業時間短縮、百貨店・映画館・スポーツジムなどの休業、大型イベントの中止が要請された。
　宣言期間は同年5月まで続き、その後も感染流行の波が大きくなるのと前後して、2021（令和3）年1月、4月、7月にも発令。加えて、地域ごとの緊急事態宣言の発令や、まん延防止措置等重点措置の適用により、マスクの着用や手洗いの徹底、外出や移動、会食、イベントの制限がなされるなど、人々の生活は大きく変化し、社会全体に多大な影響が及んだ。

　大雄会では早速 2020（令和2）年1月に、今井秀院長を中心に新型コロナウイルス感染対策委員会の開催、および対策本部を設置。同年2月にはCOVID-19対応フローを作成し、飛沫対策のためのシートの設置やフェイスシールドを着用しての患者対応が開始された。同年4月からは、井上保介副院長を指揮官として、病棟調整、外来運用、医療資源調達のための定例会議を毎日実施。5月に最初の緊急事態宣言が解除され、6月には第1波の感染の波が落ち着いたことから、対策本部は一旦解散したが、感染者数の増加により第2波が押し寄せるのに先立って、7月に再度対策本部を立ち上げた。
　病棟調整をはじめとする新型コロナウイルス診療の対応はもちろん、職員に向けて感染対策や検体採取のトレーニングなども行い、院内スタッフ全体のスキルアップによって対応力を強化した。

　2020（令和2）年初めから対策本部によって協議が行われる中、早くも4月に総合病院・第一病院で新型コロナウイルス感染症の患者受け入れを開始した。当初、新型コロナウイルスの感染は差別的な扱いを受けることもあり、伸一は、プライバシー保護を徹底するよう全職員に通達した。まず、第一病院9階、総合病院南館6階を感染者・感染疑い者の受け入れ病棟とし、ゾーニングしたレッドゾーンの中では防護服を着用して患者対応を実施。4月中旬には国内の新規感染者数が 700人を超え、感染の波である第1波のピークとなった。
　その後感染が落ち着いたのも束の間、8月には新規感染者数が約1,600人に達し、国内の医療機関を第2 波が襲った。大雄会は7月から第一病院9階、総合病院南館6階に加え、総合病院中館2階とICUでも感染者を受け入れたが、感染者の増加は止まらず、8月には第一病院9階が満床となった。ICUには陰圧テントが設置され、重症者には気管挿管を開始するなど、患者の重症化傾向に伴って対応は物々しさを増した。

　2020（令和2）年9月中頃には、感染の波が一旦収まったかに見えたため、政府の主導によって景気振興策である「GO TOイート」や「GO TOトラベル」が実施されるなど、国内全体が小康状態となった。しかし10月後半から感染者は増加し始め、2021（令和3）年1月には新規感染者数が約8,000人に達し、2度目の緊急事態宣言が発令された。それまでは会食や接待を伴う飲食店が主な感染経路であったが、第3 波と呼ばれるこの時期には家庭内での感染が増え、中高年・高齢者の感染が急増。そのため、重症化の傾向に拍車がかかった。
　大雄会でも2021（令和3）年1月に、重症者2名に対応するために ICUを4床に制限。さらに2月には、総合病院南館6階に重症者を集約することを決定した。それでも重症化の波は止まらず、第4波に差し掛かる4月には、ICUを新型コロナウイルス感染症専用病床とした。従来のICU機能はHCUへと移転させ、新型コロナウイルス感染症以外の重症患者向けの病床は、24床から16床へと減らさざるを得なかった。その後、第一病院9階の新型コロナウイルス感染症専用病棟の稼働を再開。さらに法人内全体で新型コロナウイルス感染症向け病床を、ICUと総合病院南館6階で8床から11床へ、そして第一病院9階を2床から4床へ、それぞれ増床した。総合病院北館3階回復期病棟でも通常病床を20床から10床へ縮小し、感染対策用スペースに充てた。
　さらに同年5月には、ICUを新型コロナウイルス感染症専用とするための改装を実施。大雄会は、重症化の傾向をたどる新型コロナウイルス感染症患者をキャパシティの限界まで受け入れ、診療を続けた。

　諸事情から新型コロナウイルス感染症患者を積極的に診療しない民間病院も少なくない中、発生当初から患者を受け入れてきた大雄会。徹底した感染対策を続けてきたものの、2020（令和2）年 8月には職員で最初の感染があり、その後も感染は続いていた。しかし職員の努力もあり、院内でのクラスター（集団感染）は発生していなかった。ところが2021（令和3）年6月、初めて総合病院内で患者のクラスターが発生する。総合病院はすぐさま救急の受け入れを停止し、新規診療予約も停止。クラスターが発生した南館には入院制限を行った。このクラスターによる感染者は35名に及んだ。これ以上の感染の広がりを防ぐため、院内では、患者はもちろん、職員にも抗原検査と隔離・PPE着用等の感染対策を徹底して行い、7月末にようやくクラスターが収束。収束後には、救急や入院の受け入れが再開され、南館の入退室制限も解除された。

　新型コロナウイルス感染症患者を受け入れる一方で、大雄会は地域の中核病院として、それ以外の診療も続けていかなければならない。しかし、多くの職員が新型コロナウイルス感染症対応にあたる中で、感染対策を行いながら普段の診療を維持するのは並大抵の苦労ではなかった。また、感染拡大を防ぐため、来院者を制限する必要もあった。

　院内感染を防ぐため、入院患者などへの面会制限も刻一刻と変化した。2020（令和2）年2月には、親族のみ30分の面会が許され、4月には検温と許可証が必要となった。しかし感染が広がるにつれて条件は厳しくなり、5月には不要不急の面会を禁止。半年後の11月にようやく、2名15分という条件付きながら面会が再開した。しかし翌月には再び面会禁止に。病棟で過ごす患者は、新型コロナウイルス感染症によって家族や親しい人との交流を奪われた。

　パンデミックによって社会活動全体は大きく変化し、生活様式も変貌を遂げた。マスクの常時着用も、その一つである。2020（令和2）年2月には早くも国内でマスクが不足し始め、買い占めや転売が横行した。マスク不足はその後も続き、4月には政府から布マスクが配布された（通称：アベノマスク）。マスクをはじめとする医療物資の不足は、その後も継続する。本格的に患者を受け入れ始めた4月以降、大雄会ではフェイスシールドや防護服を着用して診療にあたり、飛沫感染対策のために院内には透明のシートを張り巡らせたが、物資は慢性的に不足した。そこで当初は、防護具を院内で製作することもあった。

　こうした窮状を見かねて、また日々過酷な状況で対応にあたる医療者を支援しようと、医療物資の寄付が相次いだ。企業や団体、個人からの寄付は続き、物資の逼迫の中での診療の助けとなっただけでなく、大雄会への期待や感謝を感じられる支援となった。

　業務量の増大や業務自体の変化、感染のリスクを避けるための行動制限など、医療従事者は過酷な労働や精神的なストレスにさらされた。大雄会においても、職員の負担は小さいものではなかった。2020（令和2）年3～4月には介護実習生、医療実習生の受け入れを停止。同時期には子どもの休校措置で出勤できない職員が出たため、病院がその子どもを預かった。重症者が増え、防護服を着ての対応に疲弊する中で、9月には職員にストレスチェックを実施。看護師をはじめとする職員の状況を把握し、産業医による面談も実施し、ケアと対応に努めた。

　人間はワクチンという武器を得たが、当然ながらウイルスのまん延を一発で収束させるものではない。ワクチン接種が続く中、7月から感染者は増加に転じ、国内は第5波にさらされる。これを受け東京都などには緊急事態宣言が発令されたが、7月末には1年延期された東京五輪が開幕した。オリンピック開催の一方で国民へのワクチン接種は順調に進み、接種を終えた高齢者の重症者に占める割合は低下していった。しかし、まだ2回目接種を終えていない若年層の重症者が増加し、9月には全国で2,000人を超え、過去最多を更新。大雄会では濃厚接触検査や自宅療養者等陽性者外来を開始した。

　政府は第5波を受けて、2021（令和3）年11月に「次の感染拡大に向けた安心確保のための取組の全体像」を示した。待ち望まれたワクチンの接種が進み、治療薬の認可・重症者への使用も始まる中、医療体制をさらに強化することを決めたのだ。同年末から感染者は増加し第6波が日本を襲ったが、変異株オミクロンが感染の中心となったことで、入院や重症化、致死率は減少。第5波の2倍の感染力を想定した医療体制整備の取り組みもある程度奏功し、重症者病床の逼迫は以前より改善した。
　大雄会においても、新型コロナウイルス感染症によるパンデミックの先を見据えた戦略を描くことになる。2022（令和4）年1月には陽性者外来をスクリーニング外来に変更した。また2023（令和5）年3月から第一病院、 5月から総合病院での面会が再開された。
　新型コロナウイルス感染症は流行当初から感染症法上の2類相当に位置付けられ、行政によるさまざまな管理が必要とされてきたが、重症化率が低下し、医療体制もある程度万全となった2023（令和5）年5月から、季節性インフルエンザなどと同じ5類へと移行し、一般的な感染症として対処することになった。新型コロナウイルスは世界で撲滅されたわけではないが、重症化や死に至るリスクは低下し、ワクチンや自然感染によって集団免疫が獲得されつつある中、感染を理由に社会活動を制限する時期は、ようやく終わりを告げたと言えよう。

　大雄会は、創立100周年を間近に控えた2022（令和4）年、経営陣を新たにした。

　新体制によって新たな100 年を目指して歩み始めた大雄会は、「シン大雄会創成プロジェクト」を発表する。このプロジェクトでは、1）総合大雄会病院を高度急性期・急性期に、大雄会第一病院を亜急性期・回復期に特化し、機能分化を進めることで医療資源の有効活用を可能にする。2）人口構造の変化による疾病の変化、たとえば急性疾患より慢性疾患の患者や療養需要が増えるなどの、時代のニーズに応えた医療環境を整える。 3）地域の医療機関との連携を深め、地域全体の医療を向上させる、といった目標を掲げている。加えて、医療の質を向上させながら、さらなる効率化にも着手し、医師の働き方改革にとどまらず、全職員の就労時間の短縮・給与所得の引き上げを目指すこととした。

　感染症への対策が進んだ2022（令和4）年12月、大雄会は一宮市とドクターカー運用に関する協定（医師等の出動要請に関する協定書）を締結。平日9時から17時まで、医師1名、看護師1名、医療スタッフ2名での稼働体制を立ち上げた。これにより、医師が現場に行っていち早く必要な処置をする「プレホスピタルケア」の充実を図った。たとえば心停止時や脳卒中への迅速な投薬によって、救命率の向上や後遺症の低減を目指せる。さらに患者家族との現場でのコミュニケーションも、治療の助けとなることがある。医師が病院到着までに患者に触れるメリットは非常に大きいのだ。いまだ体制は盤石ではないが、「病院から歩いて帰れる患者を増やす」ため、今後も消防本部との連携強化やスタッフの拡充、稼働時間の拡大を進めていく。

　また、第一病院においても、職場環境の改善と各種機能の充実を図るため、2023（令和5）年9月、新たに2棟の建設と既存棟の改修を開始した。東側の新棟には、カフェや更衣室、学生用の実習室・図書館、休憩スペースや会議室を設置した。また西側の新棟は厨房と管理部門、4階には既存棟から延伸した健診センターを設ける。既存棟においては、5～7階の病棟を改修し、2024（令和6）年夏には、2階の泌尿器科と形成外科外来をクリニックに移設した上でリハビリ室を新設。さらに1階に新生訪問看護ステーション、3階に連携室やMSW、4階に健診センター、8～9階に回復期リハビリ病棟、10階に内視鏡室を移設・改修予定である。働く環境の改善によって、各職員のモチベーションや仕事の質の向上が期待される。

※2025年10月現在、第一病院の全ての改修が完了しました。詳しくはこちら

　高齢化が進む中で、さまざまな不和を引き起こす認知症はある種の社会問題になっている。現在根本的な治療法はないが、アルツハイマー病による軽度の認知症の進行を抑える新薬「レカネマブ」が保険適用となり、大雄会はこの治療を開始した。
　それに先立って2024（令和6）年3月、アミロイドPET検査を開始。これは脳内に蓄積したアミロイドβ蛋白を可視化するもので、レカネマブの適用要否を判断するための検査である。同年4月には尾張西部医療圏と隣接する医療圏で初めて、レカネマブの投与も開始した。大雄会は「シン大雄会創成プロジェクト」にもうたわれた人口構造の変化による疾病の変化にも対応し、高齢者医療でも地域をリードしていく。

　新たな100年を見据えた「シン大雄会創成プロジェクト」によって動き出した大雄会は、早くもその姿勢が評価されている。