診療科・部門

　新南館竣工の次は、中館の改修である。中館の入院患者の一部を桜分院に移動し、さらに桜分院と中館から新南館へも移動した。このように入院患者を完全に移動した上で、中館を閉鎖して工事が開始され、同2006（平成18）年9月に改修が終了した。桜分院の入院患者は南館と中館に移動し、南館の患者の一部も改修された中館へ戻った。このように押し出し式で患者を移動させながら、中館の使用を開始した。改修後の中館には、回復期リハビリテーションや悪性腫瘍系、小児科の病棟、歯科口腔外科外来、放射線科、リハビリテーション科が置かれ、地下には核医学センターを設けた。

　一方、リニューアル中の病棟機能の受け皿として活用されてきた桜分院は、役割を十分に果たし閉鎖され、その後法人本部や事務系部署が集約する管理棟として使われることになった。また第一病院は、専門性の高い単科病院としての機能を担い、予防医療の観点から健診の充実も掲げられた。機能とロケーションを整理する観点で、2009（平成21）年には眼科を総合病院から第一病院へ移設した。
　これをもって10年以上にわたって実施されてきた総合病院のリニューアルが達成され、新たな大雄会病院群が次なる使命に向けて歩み始めた。

　2000年代に入ると良質な医療を効率的に提供していく観点から、これまで慢性期医療を中心に進められてきた入院医療の包括的評価「DPC（Diagnosis Procedure Combination／診断群分類別包括評価）」が拡大することとなった。全国共通の診断群分類によって、地域間・病院間の診療行為を比較して見直し、効率化を図ることが目的であった。急性期医療を担う病院はDPCの採用を求められ、2006（平成18）年に総合病院もこれを導入。制度開始前後の勉強会には多くの職員が参加し、大きな混乱もなく新制度に則った運用がスタートした。

　基本理念に新たに追加された「患者さま中心の」という言葉には、患者の言いなりではなく、患者にとって最良の医療を提供する、という思いを込めた。また、経営基盤の強化、組織風土の活性化、人材の育成・確保が重点項目に加わり、磐石な体制のもとでいびつなセクショナリズムを排し、部署間の連携を深め、そのための人材確保にも努めることを目指した。
　さらに、中長期ビジョンも掲げ、先進医療、救急医療、予防医療分野を核とした地域の保健医療ネットワークの中核施設を目指すことを目標とした。具体的には、愛知県地域がん診療連携拠点病院への指定や、高度急性期病院として機能を保つため500床への増床、腎総合医療センターの開設、創傷ケアの充実、さらに大雄会クリニックの専門外来充実などである。

　認可にあたっては地域医療連携室が大きな役割を果たし、それまでの紹介データの蓄積や実績などが評価された。また開放病床の運用実績を高めることに注力した上で、登録医への情報提供や、一宮市医師会でのPRなども地域の医療機関から協力を得る一助となった。認可後には、登録医をはじめとする関係者を招いて講演会・懇親会を行った。地域医療との連携によって、機能分担をしっかりと果たす素地が築かれた。

　2006（平成18）年の総合病院南館竣工から1年半が経った2007（平成19）年、初めてヘリポートが活用された。小児患者の、ヘリによる静岡県への緊急搬送である。総合病院が一宮消防本部を通じて、県の防災ヘリに出動要請。専門の医療措置を必要とする患者を乗せて、静岡県立こども病院まで40分ほどで運んだ。ドクターヘリは県内では1機しかなく、代わりに防災ヘリを稼働した形であった。一刻を争う救急医療において、ヘリポートが真価を発揮した最初の好例となった。

　大雄会からミャンマーへの医療支援は続き、十数年に渡って現地の医療機関や医療者をサポートした。そして今度は大雄会が主体となり、ミャンマーでの診療を開始することになった。2016（平成28）年、ヤンゴンの民間病院であるビクトリア病院併設のレオ・メディケアで、日本人向け診療を開始した。
　当時、ミャンマーには在留邦人が約1,300人いたが、最新の医療機器は揃っていなかった。感染症などに罹患する人も多く、その多くが治療のために国境を超えて、シンガポールやタイに通っていた。こうした状況を踏まえて、日本企業の進出が続くミャンマーの最大都市ヤンゴンに大きな医療需要があると見込んだ。内科、小児科、放射線科を標榜して医師の伊藤哲が駐在し、日本人看護師も1名配置した。

　1999（平成11）年に竣工したJRセントラルタワーズを皮切りに、2000年代には名古屋駅周辺に大型ビルが次々建設された。2006（平成18）年にはミッドランドスクエア、2008（平成20）年にモード学園スパイラルタワーズ、さらに名鉄百貨店の改装など、再開発の波が名古屋を沸かせていた。ちょうど 2005（平成17）年には愛・地球博が開催され、「元気な名古屋」として活況を見せていた頃であった。
　こうした再開発の一環として、2007（平成19）年に駅前の新たなランドマークとして名古屋ルーセントタワーが開業。大雄会は3階の医療フロアに、予防医療の最前線を築こうと考えた。名古屋駅を利用するビジネスパーソンは健康意識が高く、自分の健康や予防医療についても積極的であり、健診利用者は少なくないと予想した。また、非常にアクセスの良い場所で、広いエリアから集患できると目論んだ。開業に際しては、トヨタ自動車株式会社や三菱商事株式会社関連の企業とも協力し、豊田市のトヨタ記念病院との病病連携が実現したことも追い風となった。大雄会は一宮を飛び出し、名古屋都心で予防医療の推進にも漕ぎ出したのである。

　大雄会では、さらに貪欲に最新鋭の設備を導入していく。2008（平成20）年、放射線治療装置リニアックを導入。強度変調放射線治療（IMRT）によって、照射中の放射線の強さに強弱をつけ集中的に照射を行い、いびつな形の腫瘍に対しても、その形に合わせて放射線を照射することが可能になった。腫瘍をピンポイントで非常に高精度に照射できるようになったと言えるだろう。
　大雄会が積極的に導入したこれらの医療機器は、単に診断・治療の精度を高め効率化するだけでなく、診療そのものを抜本的に変える可能性すら持つものであった。

　1995（平成7）年の阪神・淡路大震災を受けて、全国に災害医療支援拠点病院が整備されていた。大雄会が地域の中で存在意義を明確化していく中で、2007（平成19）年に総合病院は、この地域災害拠点病院の指定を受けた。南海トラフ地震など、東海地方でも大災害の発生が懸念される中で、地域の拠点病院として病人やけが人を収容する使命を担うものだ。

　インフラ面では、非常用発電機が設置され、停電時にも最低 24時間以上供給できるような燃料も準備された。水は井戸や市の水道水から供給され、食料もベッド数×3日分の水と乾パンを常備。災害時にも患者の生命を守る万全の体制が敷かれた。一方、ソフト面での準備にも着手。トリアージ（重症度や緊急度によって傷病者を選別し、治療や後方搬送の優先順位を決めること）のための仕組みづくりを開始した。
　同年7月に発生した新潟県中越沖地震では、早速看護師の一人が災害支援ナースとして現地に赴き、被災住民の健康管理、精神援助、環境管理に従事した。

　地域中核災害医療センターの指定を受け、DMATの発足からわずか1年足らずの間に実際に被災地に派遣されるとは、隊員も思いもしなかったであろう。2011（平成23）年3月11日、マグニチュード9.0の大地震が東北を襲った。大津波が沿岸の街を破壊し、東日本各地も大きな揺れに見舞われた。東日本大震災の発生である。